柏プロジェクトにおける情報通信技術の活用
取材 · 2021/07/27
柏プロジェクトでは、地域支援事業として在宅療養者とその家族を支援するために関係者が情報通信技術を効果的に活用する環境整備に力を注いできた。2011年に着手して10年が経過したが、これまでの効果や今後に期待することについて、当初から柏プロジェクトのメンバーで情報通信技術の活用を担当していた井堀幹夫氏にインタビューした。

柏プロジェクトにおける事務局の役割
取材 · 2021/07/27
柏プロジェクトでは事務局としての行政が重要な役割を果たしている。発足当時から現在に至るまでの主な変遷とプロジェクトを成功に導くポイントについて、柏市保健福祉部地域医療推進課長の梅澤貴義氏にインタビューした。

柏プロジェクトの実践
寄稿 · 2021/07/27
本稿では、地域包括ケアシステムのモデルとして「柏プロジェクト」を特集する。秋山浩保氏(柏市長)、辻哲夫氏(東京大学高齢社会総合研究機構・未来ビジョン研究センター客員研究員)、千葉光行(健康都市活動支援機構理事長)による鼎談をはじめ、柏プロジェクトの実践に関する研究者の寄稿や行政担当者へのインタビューで構成する。同プロジェクトの仕組みや経過、成果、さらにアフターコロナ社会における柏プロジェクトについてさまざまな視点で紹介し、そうしたまちづくりが全国自治体に普及するための条件や課題等について考察する。

柏プロジェクトから学ぶ ~ 地域包括ケアのまちづくり~
対談 · 2021/07/26
本稿では、地域包括ケアシステムのモデルとして「柏プロジェクト」を特集する。秋山浩保氏(柏市長)、辻哲夫氏(東京大学高齢社会総合研究機構・未来ビジョン研究センター客員研究員)、千葉光行(健康都市活動支援機構理事長)による鼎談をはじめ、柏プロジェクトの実践に関する研究者の寄稿や行政担当者へのインタビューで構成する。同プロジェクトの仕組みや経過、成果、さらにアフターコロナ社会における柏プロジェクトについてさまざまな視点で紹介し、そうしたまちづくりが全国自治体に普及するための条件や課題等について考察する。

地域が求める医療を提供する ~市長、病院長、看護部長インタビュー~
取材 · 2021/03/31
自治体病院再建の好例として、香川県三豊市の山下市長をインタビューした。

自治体病院再建の羅針盤 ~香川県三豊市が実践する参加型プロセス~
取材 · 2021/03/31
本稿では、自治体病院再建の好例として、香川県三豊市立永康病院の建替えについてレポートする。 まず、同市の政策アドバイザーである伊関友伸氏(城西大学経営学部教授)から寄稿いただいた。建替えの経緯からローコストの病院建築までが詳細に述べられている。続いて山下市長には、要所における政治判断や健康まちづくりについて、建替えが進む永康病院の潟中病院長と清水看護部長には目指す病院の姿と病院再建の主なポイントについてインタビューさせていただいた。さらにプロジェクトを受注した株式会社石本建築事務所と大成建設株式会社の担当者の方々には、プロポーザルでのやり取りや設計、施工の内容についてお話しいただいた。

香川県三豊市立永康病院の病院建替え
寄稿 · 2021/03/31
本稿は、筆者が政策アドバイザーとして協力している香川県三豊市の市立永康病院の病院建替えについて現状報告を行うものである。地方の自治体病院で病院建物が老朽化しているものの建替えに躊躇している病院は少なくない。特に地方の病院は医師や看護師など医療人材の不足が深刻で、病院収益を悪化させ、病院自体が縮小均衡、最終的には消滅のサイクルに入っている病院も多い。市立永康病院も、そのような病院の一つであった。

新しい三豊市立栄康病院の設計と施工
取材 · 2021/03/31
栄康病院の建替えに向けたECI方式のプロポーザルでは、株式会社石本設計事務所が設計を、大成建設株式会社が施工を受注した。本稿では担当者に評価のポイントについてインタビューした。

国交省が推奨する「地方公共団体におけるピュア型CМ方式活用ガイドライン」
取材 · 2021/03/31
国土交通省はコンストラクション・マネジメント方式を推奨し「地方公共団体におけるピュア型CМ方式活用ガイドライン」を発行した。

持続可能な地域医療に向けて ~病院の統合・再編と新型コロナへの対応~
対談 · 2020/12/30
2019年9月、厚生労働省は持続可能な医療供給体制構築に向け、「地域医療構想」を制度化した。構想区域毎に「地域医療構想調整会議」を設置し、地域の状況に応じた病床の機能分化と連携を目指している。 こうした中、2020年には新型コロナウイルス感染症(新型コロナ)の蔓延が起きた。影響で病院経営が悪化し、現在までに全国3分の2の病院が赤字に転落したとされている。感染症指定医療機関の大多数は、公立・公的病院に属している。統合・再編の動向と併せ、病院はどのようにこの難局を乗越え持続可能な地域医療を支えていくべきか、尾身茂氏(独立行政法人地域医療機能推進機構理事長、新型コロナウイルス感染症対策分科会会長)と伊関友伸(ともとし)氏(城西大学経営学部教授)に対談いただいた。(司会:千葉光行)

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